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【税金】配信者に投げられたスパチャから引かれる税金の割合を計算してみた

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スパチャの税金
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スパチャとは

スーパーチャット(略してスパチャ)はyoutubeの生配信またはプレミア公開のチャットで自分のメッセージを目立たせるための権利を購入する、という建前で好きなyoutuberに投げ銭をする機能です。
今ではすっかりお馴染みとなりましたが、実は日本で利用可能になったのは2017年の2月7日からでまだまだ歴史の浅い機能です。

日本は全世界の中でもスパチャ金額がダントツ1位で更に2021年はトップ9までが全員vtuberだったので、スパチャと言えばvtuberというイメージで間違いありません。

手取りの計算


よく「スパチャで数億貰ったから一生安泰」みたいな意見を見かけるんですが、そんな事は無いと思います。
試しに2021年のスパチャランキング1位だったけど大炎上して契約解除されてしまった潤羽るしあの総額約2億円で、最終的に手取りがいくらになるのか計算してみましょう。

なお、経費がいくらかかっているかは調べようが無いので0円で計算します。
実際は節税対策をしているでしょうからもう少し税金は抑えられるでしょう。
また、本人にしか分からない部分もあるのでそこは予想で計算します。

① youtube手数料

まずスパチャは手数料としてyoutubeに30%持っていかれるので、6000万円が引かれて
残り1億4000万円
これはyoutube上でスパチャを貰う限り絶対に逃れられない仕組みなので確定事項です。
なお、iPhoneから投げた場合は更にAppleのサービス料もかかって10%~20%引かれるんですが、今回はそこも無い物としています。

② 事務所

事務所に所属している以上発生した収入を全部本人が貰えるわけが無いのでカバーに何割か持っていかれることになります。
ここは本人にしか分からないところなので予想になるのですが、5:5で分けるみたいな話を桐生ココが放送で言ってた気がするので7000万円を引いて
残り7000万円としておきます。

これが税金を引かれる前のスパチャ金額になります。

③ 税金

そして翌年に去年の分の確定申告をして今回の場合は所得税・住民税・国民健康保険料合わせて約3473万円になるので、それを引いて残った
3527万円が最終的な手取りとなります。

感想


管理人
管理人

税金高えーーー!



分かってはいますけど改めて計算してみると稼いでる人の税金って本当に高いですね。
結局元の2億円の17.6%になってます。(事務所と5:5折半だった場合)
ちなみに、あり得ませんが全額自分で貰った場合は1億4000万円から税金で約7389万円引かれて
6611万円が最終的な手取りとなります。

もちろんこれに加えて基本給(事務所所属なら)・広告収入・メンバーシップ代なども入って来るとはいえ、vtuberは人気も収入も水物ですから数年人気だったからと言って一生遊んで暮らせるってわけでは無い気がします。

追記


ホロライブIDのムーナがスパチャの配分について話していました。
やはり最初にyoutubeに30%持っていかれた後、残りを運営と折半しているそうです。

あくまでIDなので絶対にこれがJPのホロメンにも適用されてるとは断言できませんが、桐生ココも似たような事を言ってた気がするので多分上の計算で合ってるでしょう。

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コメント

  1. アバター 匿名 より:

    事務所にとられる、YouTubeにとられると言ってもどちらも活動に必要な資金ですからね
    本人がもらったスパチャで遊び尽くすつもりじゃなければ取り分としては十分じゃあないですかね
    あとスパチャだけじゃなく再生数による広告費やメンバーシップ代、グッズ売上(ただしグッズ発注費は個人持ち)、案件報酬等もありますから実際はもっともらってるでしょう

  2. アバター 匿名 より:

    これが業界トップの数字と考えるとちょっと控えめには感じるな
    まあ事務所のおかげでガワや機材が使えて、案件やメディア露出も出来てるんだし仕方ないんだろうけど

  3. アバター 匿名 より:

    色々と支出があるとは言え、たった3年弱で稼ぐ数字として見れば相当な物ではありますね。やっぱ夢があるなと思う反面、一握りでこれなのだからユーチューバーで稼げるのは至難の業なんだなと思いますね。

    しっかし、クビにさえならなければもっと稼げていたんじゃないかと思うと惜しいことをしたんじゃないかな・・・。

  4. アバター 匿名 より:

    それでもまだ税金安いと思ってしまうのが庶民というものです。

  5. アバター 匿名 より:

    個人ではなく「法人」という別人格で商取引(ここでいえば、事務所との契約)を行い、収入は法人収益、微々たる給与設定、でも個人での支出はほぼ法人経費で処理…とするのが、日本国内の一般的な節税対策なので、実際はもっともらえていると思います。

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